沿革・組織
沿革
| 1914年（大正３年）９月25日 | 京都帝国大学医科大学附属臨湖実験所創立。 |
| 1922年（大正11年）４月１日 | 京都帝国大学理学部附属大津臨湖実験所となる。 |
| 1964年（昭和39年）４月１日 | 京都大学理学部附属植物生態研究施設設置。 |
| 1991年（平成３年）４月12日 | 上記２施設を母体として生態学研究センター設立。５研究部門で発足。その後、平成１０年までに３部門が増設。 |
| 1998年（平成10年）８月１日 | 滋賀県大津市上田上平野町に新実験棟を竣工。 |
| 2001年（平成13年）４月１日 | 第二期生態学研究センター設立。大部門制（生態学研究部門）で発足。 |
| 2001年（平成13年）４月１日 | 総合地球環境学研究所の流動連携研究機関となる。 |
| 2004年（平成16年）４月１日 | 国立大学法人化に伴い、国立大学法人京都大学生態学研究センターとなる。 |
| 2010年（平成22年）４月１日 | 生態学・生物多様性科学の共同利用・共同研究拠点として認定。 |
| 2016年（平成28年）４月１日 | 生態学研究センターとして継続設置（時限撤廃）。 |
| 2021年（令和3年）４月１日 | 生態学・生物多様性科学の共同利用・共同研究拠点として再認定。 |
| 2022年（令和4年）４月１日 | 犬山キャンパスから新たな教員2名が合流。 |
組織 『2022.10.01改訂』
ミッション
◆当センターの新しいミッション・ビジョン・タスク（令和元年度末実施の外部評価結果に基づき、令和2年度末策定）[PDF形式 290kB]
2020年3月30日、当センターの共同利用・共同研究拠点、研究、教育、財政、DIWPA・国際連携、総合地球環境学研究所との連携などについて、5名の審査員による外部評価を行いました。その結果、当センターが平成3年に掲げた目的が、すでに現代の社会情勢に合致しておらず、当センターとして新たなミッションを構築する必要が指摘されました。我々はこの指摘を受けて、令和2年度に半年以上の時間をかけてセンター内で議論を行い、今般、以下に掲げるミッション・ビジョン・タスクを策定いたしました。また、これらは令和3年3月11日に開催の当センター運営委員会（学内委員10名、学外委員11名）において了承されました。当センターは今後、以下に掲げるミッション・ビジョン・タスクを指針として、生態学・生物多様性科学の学術基盤強化と発展、研究水準の向上、独創的な研究テーマの創出、研究者コミュニティの活性化に取り組み、これらを通じて当該学問分野の素養を深く学び、国際的かつ学際的な視点から生物と環境の関係性を包括的に捉えることのできる人材を育成し輩出して行きます。さらに、当センターは人類と地球生態系の持続可能な関係性を探索する一助となるべく、生態学の普及と社会実装に務めて参ります。種々の貴重なご意見を賜った外部評価委員の皆様、および当センターの活動をさまざまな形でご協力くださってきた皆様に厚く御礼申し上げますと共に、今後も当センターの活動に引き続きのご支援を賜りますよう、どうぞよろしくお願いいたします。
センター長 中野 伸一
■ ミッション （京都大学生態学研究センターの意義）
生物多様性・生態系の統合的研究および次世代の育成を通じて、人と自然の持続的関係の構築に貢献する
■ ビジョン（京都大学生態学研究センターのあるべき姿）
生態系における生物間および生物と環境間の相互作用を解明するため、『野外調査』・『実験』・『理論』の統合的アプローチで研究を行う。西太平洋およびアジア地域における生態学のハブ機関として、基礎的な生態学・生物多様性研究および分野横断的研究のネットワークにおける触媒および牽引役としての国際的役割を果たす。これらを通じて、生態学の素養を深く学びかつ学際的な視点から生物と環境の関係性を包括的に捉えることのできる人材を育成する。また、人類と地球生態系の持続可能な関係性を探索する一助となるべく、生態学の普及と社会実装に務める。
■ タスク（京都大学生態学研究センターの具体的役割）
＊ 生態学の研究機関として、先進的・独創的研究を行う
＊ 共同利用・共同研究拠点として、国内外の生態学研究に貢献する
＊ 京都大学大学院理学研究科の協力講座として、生態学的視座を持つ次世代を育成する
＊ 西太平洋アジア生物多様性研究ネットワーク（DIWPA）の活動などを通じ、生態学の国際的ハブ機関として貢献する
＊ 総合地球環境学研究所との連携プロジェクトなどを通じて、社会と生態系の持続的な関係について学際的研究を推進する
＊ シンポジウムや公開講座などを通じ、生態学の社会的認知の向上、生態学的知見の発信に努める